●1-1　人としての尊重と権利の擁護
　看護は、基本的人権の尊重を基盤にして提供されるものである。精神科看護職は、対象となる人々が納得できる最適な治療と、満足できる看護を受け、その人らしい生活を営むために、個人の権利を擁護する役割を果たさなければならない。

●1-2　専門職としての相互の責務
　精神科看護職は、同じ看護の専門職同士が協働して業務にあたらなければならない。その一方で、非倫理的行為を察知・発見した場合には、被害に遭っている人の権利を擁護するために専門職として相互にアドボケイトとして行動する。

●1-3　倫理的な組織文化の構築
　組織は、対象となる人々の尊厳と権利を守るための組織文化の醸成に尽力する。組織に所属する個々人の倫理的指針の軸は、所属する組織やチームの文化に傾くことが懸念されるため、組織文化的な感覚麻痺を引き起こさないよう、外部の人の見解を確認する。また、自らの文化を他の組織の文化と比較する機会をもつよう努める。
　組織は、非倫理的行為の告発に対しては、それを倫理的な行為として褒賞するとともに、真摯に受け止めて対応する姿勢をもち、決して告発者を罰するようなことがあってはならない。

　精神科看護職は、対象となる人々の自己決定を尊重し、そのための情報提供と決定の機会を保障すると共に、常に個別的なアプローチと温かい配慮をもって接するように努める。その際、対象となる人々の求める看護と提供されている看護が一致するとは限らない。そのような場合でも、対象となる人々が不利益を被らないよう配慮し、より望ましい看護を提供するために、人間性や生活、病状、背景等を考慮し、対象となる人々とのパートナーシップを高めながら、最善の利益に基づいて納得のいくまで何度でも話し合って、再考する。

●3-1　危害を及ぼさない責務
　対象となる人々とケアを提供する看護職との間では、情報の非対称性などにより、上下関係が生じる可能性がある。つまり、精神科看護の実践において倫理的緊張感（※4）を欠けば、対象となる人々の尊厳を傷つける危うさを常にもっている。そのため、倫理的感性を磨く努力を途切れることなく行い、常に対象となる人々の人権を尊重する行動をとらなければならない。また、看護職各々が自覚し、より倫理的な組織文化を育んでいかなければならない。

●3-2　危害が及ぶのを防ぐ責務
　対象となる人々が暴力および虐待、搾取などの危害にさらされる、あるいはその可能性がある場合には、その人々を保護し、安全に過ごせるよう進んでアドボケイトの役割を果たす。 　その他、治療上の副作用などの状況を観察し、疑義がある場合には、医師に確認する、多職種での話し合いをもつなど、精神科看護の専門職としての役割を果たさなければならない。

●3-3　 行動制限に関する責務
　行動制限は、対象となる人々の尊厳および人権を侵害する行為であり（※5）、自尊心の低下のみならず、多大な苦痛や不安、さらには身体・精神機能の低下という弊害があることを認識しておく必要がある。
　精神科看護職は、行動制限を回避できるような看護の提供に努めなければならない。やむを得ず行動制限を実施することとなった場合には、どうしたら早く行動制限を解除できるのかを、業務の中で検討する。その際、切迫性、非代替性、一時性の三原則と照らし合わせ、できる限り早期に解除できるよう、チームで一丸となって取り組まなければならない。
　また、行動制限中は、通常よりも頻繁に観察を行い、基本的欲求を満たせるよう個別の看護を提供し、二次的な身体的障害等の不利益が生じないように努める。

※4：看護職は、通常より倫理観に基づいた行動を無意識にとるものであるため、時に自分自身の日々の実践を意識的に振り返り、倫理に反する言動に対して批判的に思考し、自分自身の　言動を点検する姿勢をもつこと
※5：障害者権利条約14条「不法に又は恣意的に自由を奪われないこと、いかなる自由の剥奪も法律に従って行われること及びいかなる場合においても自由の剥奪が障害の存在によって正当化されないこと」

●4-1　知る権利（※6）の尊重と説明責任
　精神科看護職は、対象となる人々が自らの治療に参画し、納得して医療や看護を受けることができるよう、自分の状態や治療、予後、看護の内容を正しく、かつ最善の利益に基づいたベネフィットとリスクの両方を理解できるような説明をする。また、説明責任は医療チームが負うことを認識し、内容により適切な説明者を選択して、説明を受けられる場を提供する。
　自傷他害の危険があり、医師の指示により非自発的な入院になった場合、あるいは病状によってその場での説明に同意がとれない場合であっても、対象となる人々の状態とタイミングをみて、理解が得られるまで説明を行わなければならない。

●4-2　意思形成、意思決定の支援
　精神科看護職は、対象となる人々が自分の状況等を十分に理解した上で、自律して治療等に関する意思形成、意思決定ができるよう支援する。意思決定においては、自身のニーズに気づき、それを満たすためにどのようにしたいかを考えて、決められるよう看護を提供する。
　また、対象となる人々には、「医療を受けることを選択しない権利（※7）」もあることを鑑み、医療やリハビリをどのように受けるかについても、個人の意思が尊重されるよう努めなければならない。そのため、対象となる人々と看護職は、互いに協力し合うパートナーとして、本人に不利益が生じないように説明したうえで、意思決定に力を合わせて取り組む。

●4-3　非自発的入院
　精神保健及び精神障害者福祉に関する法律による非自発的入院のように、本人の意思を尊重しないという例外的な場合もあるが、そのような状態においても本人の理解が得られるように説明をしなければならない。

※6：知る権利を尊重しなければならないが、ただ一方的に情報を伝えることもまた倫理に反する可能性があることを念頭に置いて、情報の伝え方などを熟考し、工夫する必要がある
※7：障害者権利条約17条「全ての障害者は他の者との平等を基盤として、その心身がそのままの状態で尊重される権利を有する」

●5-1　合目的的(ごうもくてきてき)（※8）情報収集と使用
　情報は、目的や必要性に応じて収集されるべきものであり、対象となる人々が自己で判断して提供できるようにすることが望ましい。その際に、あくまでも看護の提供に必要な情報のみを収集するよう心がけ、対象となる人の負担に配慮する。また、興味本位で深層まで踏み込んではならない。
　得た情報の取り扱いには細心の注意を払い、使用する際にも目的を明確にし、目的外使用は避ける。さらに、個人情報の漏出を防止するための対策を講じ、情報が安全に管理される体制を整備する。

●5-2　個人の情報や尊厳の尊重
・5-2-1　個人の情報に関する権利を侵害しない
　対象となる人々や、その関係者の肖像権、著作権、知的財産権などを侵害してはならない。
・5-2-2　秘密を守る
　対象となる人々について、職業上知り得た秘密は守り、許可なく情報を発信してはならない。
・5-2-3　インターネットを介したコミュニケーションに留意する
　インターネットを介したコミュニケーションにおいて、
　①職業上の関係者や所属組織にかかわる情報を許可なく配信し、プライバシーを侵害してはならない。
　②誹謗中傷、名誉棄損にあたるような情報発信をしてはならない。それが個人的なやり取りであっても、同様に守秘義務を遵守しなければならない。
・5-2-4　誤った情報の取り扱い
　情報の内容や扱い方に誤りがあったことが判明した場合には、誤りを認めた上で、迅速に削除や修正、訂正を行う。

※8：ある物事がその目的にかなっているさま（明鏡国語辞典より）

●6-1　体調管理
　従来、精神科において倫理的問題として明るみに出るケースでは、精神科看護職自身の心身の状態や職場環境が必ずしも良好に保たれていないことが要因の1つとして挙げられる。また、看護は、業務量が膨大なだけでなく、対人援助職として感情の抑制、緊張、忍耐などが要求され、精神的なストレスや負担も大きい。そのため精神科看護職は、専門職としての役割を果たすことができるよう、自分自身の心身の健康を整えるよう努めなければならない。
●6-2　組織としての対応
　組織は、職員が安心して働くことができ、各々の体調を整える上で必要な労働環境の整備を行う必要がある。

　精神科看護職は、専門職としての使命と責任を自覚し、自己の仕事として誇りを感じられるような質の高い看護を提供していく必要がある。また、社会の信頼と期待に応えられるように自らを律し、行っていいことと行ってはいけないことを認識して、品格ある言葉遣いや態度をとるように心がける。

※9：人の性質や能力を円満に育て上げること。育成。人間のもって生まれた素質や能力を理想的な姿にまで形成することをいう。「教育」が人間の成長に関する包括的な概念であるのに対して、「陶冶」は、知的・道徳的・美的・技術的諸能力を発展させることによって、よりよい人間を形成しようとすることである（日本大百科全書より)

　疾病構造の変化、国民の意識の変化、医療技術の進歩ならびに社会的価値の変化にともない、多様化する人々のこころの健康上のニーズに対応するために、高い教養とともに高度な専門的能力が要求される。このような要求に応えるために、自分自身の看護実践と、その結果に責任を負う立場にある専門職として、生涯継続して学ぶ責務があることを心に刻み、計画的にたゆみなく日々研鑚に励み、自身の能力の維持・開発に努める。

　精神科看護職は、より質の高い看護が提供できるよう、日々の実践や研究等により得られた最新の知見を活用するとともに、新たな専門的知識・技術の開発に努め、精神科看護の発展に貢献する。
　その研究においては倫理的配慮により、あらゆる研究の対象となる人々の不利益を受けない権利、情報を得る権利、自分で判断する権利、プライバシー・匿名性・機密性を守る権利を保障しなければならない。また、研究の目的によっては、積極的に当事者らと協働する。

　精神科看護職は、対象となる人々が、その人らしい生活を継続できるよう、自律性の回復と維持、増進という目的を共有し、個々人では達成できないことを達成できるよう力を集めて取り組む。個々の役割と能力、その限界を理解し合った上で、情報を共有し、明確な目標を設定して連携体制を構築する。

　精神科看護職は、対象となる人々が地域社会の一員としてその尊厳が守られ、安心して生活が送れるような地域社会づくりに力を尽くさなければならない。精神疾患や障害に対する根拠のない偏見や差別により社会的不利を被ることがないよう、社会や教育現場において、精神疾患や精神障害は誰でも起こり得るものであることや、メンタルヘルスについての正しい知識の普及・啓発等を行う。また、さまざまな領域の医療職に対しても同様の活動を行うことにより誤解や偏見を是正することに寄与する。

　精神科看護職は、法や制度に精通しておくことが重要である。その上で、対象となる人々のニーズの実現や専門職業人として最大限の力を発揮するために、臨床や地域において絶えず政策に関する情報感度を高め、看護の現場の課題を、専門職組織等に提供することによって貢献する。
　そして、精神科看護領域における課題に関して、一般社団法人日本精神科看護協会等の専門職組織と連携して、関連する法や制度をよりよいものにするために政策提言を行う。その際には、必要に応じて他団体等と協力する。